2026年10月30日
SUSUMU JUKU / 2026 EXAM REVIEW
答えの先に、解ける理由を。
淑徳中学校・2026年度 第1回スーパー特進 社会
全4大問から主要設問を取り上げ、資料のどこを読み、どの知識と結び付けるかを解説します。統計・時事の判断は、この年度の問題に示された時点に合わせています。記述は解答例です。
このページは問題冊子と一緒に読む解説です。問題文・原図の転載はせず、進塾独自の解説を掲載しています。
第1問｜万博と持続可能な社会
この大問で学ぶこと
時事の話題を環境・人口・統計へ広げる
解き直しの到達点使った条件と結論のつながりを、解説を閉じて説明できること。
問1・問3
問1 SDGs／問3 広い会場用地を確保しやすいから。
- 持続可能な開発目標の略称は、指定どおり大文字・小文字を区別してSDGsと書きます。
- 問3は交通の便利さ以外の利点を20字以内で説明します。人工島の広い用地を利用できることと、大規模な催しの会場という用途を結び付けます。
問4
木は成長時に二酸化炭素を吸収し、炭素を木材に蓄えるから。
- 木は光合成で二酸化炭素を吸収し、取り込んだ炭素を成長に使います。木材を建物として長く使えば、その炭素を一定期間蓄えられます。
- 「木材が建物になった後も二酸化炭素を吸い続ける」という説明にはしません。指定語句を入れ、30字以内でまとめます。
問5
（1）ア（2）エ
- 日本の人口を考えるときは、少子高齢化と労働力の減少、医療・介護の負担が主要な課題です。人口の急増を前提とするアは不適当です。
- 持続可能な食生活には地産地消、適切な取引、食品ロス削減など複数の視点があります。輸入品を積極的に買うことが最重要だと一律に決めるエは不適当です。
問6
エ｜18.4％→36.0％
- 表の対象年は2015年と2022年です。日本に対応するのは、比率が18.4％から36.0％になったエです。
- 増加は17.6ポイントで、およそ1.96倍。割合の差と倍率を分け、現在の値へ勝手に置き換えないようにします。
第2問｜年表・史料・歴史の正誤
この大問で学ぶこと
年表の上下から出来事の範囲を定める
解き直しの到達点使った条件と結論のつながりを、解説を閉じて説明できること。
問1・問2
問1 イ／問2 ア
- Aは593〜794年で、隋への国書の607年が入ります。魏から卑弥呼への称号は3世紀、フビライの国書は13世紀です。
- Bは1185〜1378年で、1232年の御成敗式目が該当。武家諸法度は江戸時代、公地公民への改革は古代です。
問3・問4
問3 ア／問4 ウ
- Cは1467〜1603年なので、織田信長の安土城下の楽市が該当します。禁教政策や異国船打払令と混同しません。
- Dは1792〜1868年。1842年の天保の薪水給与令が該当します。上げ米の制は享保の改革、生類憐みの令は徳川綱吉の時代です。
問5
ア
- Eは1914〜1939年で、第一次世界大戦後のヴェルサイユ条約の内容が該当します。
- 日英同盟は1902年、旧日米安全保障条約は1951年。文章の印象ではなく、範囲の両端の年と比較します。
問6（a）・（b）
（a）エ（b）エ
- 足利義満に対応するのは勘合貿易と金閣。朱印船貿易や銀閣との組み合わせは違います。
- 豊臣家が滅びたのは大坂の陣、ポルトガル船の来航禁止は徳川家光の時代です。どちらも①誤②誤になります。
問6（c）・（d）・（e）
（c）ウ（d）イ（e）エ
- ポーツマス条約で日本が得たのは南樺太。日朝修好条規は日本の領事裁判権を認めました。したがってcは①誤②正です。
- 第一次世界大戦で日本は連合国側に参戦。普通選挙法は1925年の加藤高明内閣による制定で、原敬内閣ではありません。dは①正②誤です。
- eは日独伊三国同盟1940年→真珠湾攻撃1941年、沖縄上陸1945年4月→原爆投下同年8月。両方とも順番が逆です。
第3問｜安全保障と国際協調
この大問で学ぶこと
文章と利得表から仕組みを比較する
解き直しの到達点使った条件と結論のつながりを、解説を閉じて説明できること。
問1・問2
問1 イ／問2 ア
- 憲法第9条に対応する語は武力・国際紛争です。戦力や領土問題と置き換えません。
- 勢力均衡は力の釣り合いで秩序を保つ考え方。集団安全保障は、平和を乱した国に対して国際社会が協力して対処する仕組みです。
問3
エ
- 問題の選択肢では、国際連盟の全会一致と、国連安全保障理事会の多数決・常任理事国の拒否権という違いを照合します。
- 「国連のすべての重要な決定が全会一致」「安全保障理事会が存在しない」とする説明は不適当です。国連全体と特定の機関も区別します。
問4
ア
- 相手が軍縮なら自国は3より5を、相手が軍拡なら0より1を得るため、いずれも軍拡を選ぶ誘因があります。
- 両国がそれぞれ軍拡すると（1,1）ですが、協力して軍縮すれば（3,3）。個々に有利な選択が、双方により悪い結果をもたらす構造です。
問5
エ
- 自分の国を守ろうとした行動が、相手の警戒と軍拡を引き起こし、結果として安全を損なうという文章です。
- 善意から始めたことが望ましくない結果に至るという意味で、エのことわざが最も合います。
第4問｜2025年のニュースと暮らし
この大問で学ぶこと
出来事の経済効果と行政の役割を考える
解き直しの到達点使った条件と結論のつながりを、解説を閉じて説明できること。
問1
ウ
- 新技術やサービスの紹介は、観光収入だけでなく企業の活動や国際的な競争力へつながる可能性があります。
- 混雑などの課題があることだけで景気悪化を断定したり、影響を大阪市や一部の業種だけに限定したりする選択肢は不適当です。
問2
農林水産省
- 備蓄米の放出を、食料の安定供給と農業に関わる行政の仕事として考えます。
- 災害時の備えだけに注目せず、米の需給や食料政策を担当する省庁と対応させます。
問3
ア
- 問われているのは誤っている説明です。「世界のすべての国が核兵器禁止条約へ参加」という全称の説明が誤りです。
- 核兵器を持つ国があることや、国連などで軍縮を話し合っていることと区別します。戦争での被爆と核実験による被害も同一視しません。
解き直しの進め方
統計は表題・年・単位を先に確認。歴史は人物名だけでなく制度や前後の出来事と結び付け、正誤問題は誤った部分を正しい言葉へ直して復習しましょう。
| 段階 | 取り組むこと | 確認すること |
|---|---|---|
| 1｜原因を分ける | 間違えた問題を、知識・条件や根拠の読み違い・説明の不足に分ける | どこで手が止まったかを言葉にする |
| 2｜解説を閉じる | 自分で根拠・図表・式・答案を組み立て直す | 答えだけでなく、その根拠や判断の理由を説明できるか |
| 3｜時間を空ける | 日を改め、類題と合わせて再挑戦する | 条件が変わっても使える考え方になったか |
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