浅野中学校 2024年度 社会の全問解説

答えエ

植物由来の原料を使うことを、そのまま大気中の二酸化炭素の増加と結び付けた説明が不適切。製造や輸送なども含めた排出量は別途考える。

答えア

室町時代の明との貿易では、日本は銅銭を輸入した。陶磁器と銅銭を日本の輸入側に置き、選択肢の輸出入の向きを直す。

答えウ

縦軸の最大値が10万人のAがインド。渡航制限前に大きく伸びたDが観光客の系列なので、AとDが交わるウを選ぶ。

答えウ

遣唐使停止後も民間商人との取引で唐物が入った。書にも中国の影響が残るため、影響が排除されたという説明は資料に反する。

答えウ

賃金水準の伸び悩みと労働時間の増減は別の指標。働き方改革で労働時間が増えたと結び付けた記述が不適切。

答えイ

都心に駐車場を増やすと自動車通勤を促す。ピークをずらす料金設定や、踏切などの滞留箇所を減らす対策とは働きが異なる。

答えエ

班田収授で男女に口分田が支給された点はよいが、租は田にかかるため、租・調・庸をまとめて男性だけの負担とする点が誤り。

答えア

武蔵国からの銅の献上を受けて作られた貨幣は和同開珎。選択肢の富本銭とは異なる。

答えア

平将門・藤原純友の乱、北面の武士の設置、保元・平治の乱、平清盛の太政大臣就任の順。3番目は保元・平治の乱。

答えオ（A いちご、B 米）

100 kmでは米200円、白菜300円、いちご500円の利益。200 kmでは米100円、白菜0円、いちごは赤字なので、利益が出るのは米だけ。

答え25 km

白菜の売上は1 aあたり600×500＝30万円。地代のグラフが30万円になるのは25 kmで、それより遠くで地代が売上を下回る。

答えウ

沖縄が返還された1972年5月の首相は佐藤栄作。田中角栄の就任はその後で、基地が残るという後半だけで判断しない。

答えイ

同じ品を買いたい人が増えると、入札で価格が上がりやすい。政府が企業に課税しない、民間の製品を一切買わないという記述も誤り。

答えエ

歌川広重の『東海道五十三次』は19世紀の作品。島原・天草一揆、井原西鶴の活動、シャクシャインの戦いはいずれも17世紀に入る。

答えウ

世界恐慌で打撃を受けたのは米国向け生糸の輸出。綿花とすると、日本の養蚕農家に打撃が及ぶ理由を説明できない。

答えア・イ

同じ工程で大量に作れば一個あたりの費用を抑え、品質をそろえやすい。利益が減ることや従業員数が増えることは必ず起こるわけではない。

答えイ

Bでは省エネによる需要の抑制と、中東以外の産地の開発による供給の増加が価格の下落につながる。需要と供給を別々に追う。

答えウ

中国・四国地方の搬送人数だけを根拠に、曇天が多く熱中症になりにくいとは判断できない。地域ごとの気候や人口規模も区別する。

答え5枚

衆議院は小選挙区と比例代表、参議院は選挙区と比例代表で4枚。衆議院総選挙と同時に行う最高裁判所裁判官の国民審査が1枚ある。

答えア

印は山の谷が住宅地に開く場所にある。谷から流れ下る土砂や流木を抑える砂防堰堤の写真を選ぶ。

答えオ（①誤、②正、③正）

回答は全国にも当てはまる一般論で、神奈川県特有の要因を示していない。調査の手がかりにはなるが、出典がないため統計で確かめる必要がある。

答えウ（BとC）

冊子の訂正に従い、主体は日本銀行などの中央銀行と読む。設問の選択肢では、金利を下げるBとお金の供給量を増やすCが景気を支える方向。

答え日本では環境に配慮する企業の商品を買う意識が、資料の他国に比べ低い。価格や品質に加え、海のエコラベルやフェアトレード認証を手がかりに、環境や生産者の労働条件に配慮した商品を選びたい。

資料1から日本の課題を読み、資料3・4から消費者が購入時に使える目印を具体化する。課題と行動の両方を入れて100字以内にまとめる。